フランスのテロ、価値の二極化と社会の二重性

［寄稿］フランス植民主義の歴史とイスラム

61年以来、フランスで最大、最悪のテロというシャルリー・エブド事態は、 二日後に容疑者らが人質劇を繰り広げて射殺されたことで終わった。 この事件で、編集長のステファン・シャルボニエをはじめ12人が死亡し、 彼らに関連していたと見られるもう別の暴漢が容疑者が射殺された日に行った人質劇で人質4人が死亡した。 「アラー・アクバル(アラーは偉大だ)」を叫んだ容疑者らが北アフリカ系のフランス人だったことが明らかになり、 自国民によりパリのまん中で起きたという事実がフランスを沸きかえらせた。 ヨーロッパでは、ムスリムの移民が社会問題視されて久しく、 反イスラム情緒がすでに広がっている。 この時点に、フランスはこの「憂慮の現実化」の衝撃的な現場になった。

［出処:BBC画面キャプチャー］

１. テロリストらにより、社会のある中心的な価値が壊された時、それを守るための即刻の反応は、彼らが傷つけようとした犠牲者の業績を続け、さらに崇高にさせることだ。 表現の自由の側に立つという宣言を含む「私がシャルリーだJe Suis Charlie」という一言が、世界の同調する人々のこだまを呼び起こした。 カートゥニスト(漫評作家)の連帯的漫評と記事も続く。 語調の差はあっても、ほとんどは「ペン対銃」、つまり表現の自由対物理的なテロ、 自由主義対極端なイスラム主義、西欧の世俗主義対ムスリム社会の宗教的かつ集団的な価値を語る。 トレランス(寛容)で有名なフランス社会は、何よりも社会の多様性とその多様性の存在基盤となる自由主義的な価値が破壊されたことに憂慮している。 「恐らくフランス社会が最も共感しているのは、まさに権威主義と禁止に挑戦した68革命の精神と、ボルテールが語ったたという『私はあなたに同意しない。だがあなたがその話をする権利を命をかけて守る』だろう。 2011年、イスラムの預言者ムハンマドに対する漫評で批判された時、 シャルリー・エブドが見せた反応も『ムハンマドを風刺できなければ、誰も風刺できなくなる』だった。 表現の自由の限界を極端に追い込んでも、その原則そのものを傷つけるすべての禁止には対抗するということだ。 今回の事態で死亡したシャルリー・エブドの編集長は、内外の非難に対して「ひざまずいて生きるより、立って死ぬ」と話していた。

しかし表現の自由は決して絶対的ではない。 それはその社会が持つ経験と普遍的価値をすべて考慮して、弱者を保護し、不当な差別を禁じるという強力な前提を基礎にしている。 そして普遍的な価値さえ変化、修正される現代社会で、普遍的な方法論がそれを代替しようとすれば、 絶えず変化を調整して現状況を考察することが必要だ。 独立に見えるすべての事件は、実は大きな流れの脈絡にあり、社会が語る価値も歴史に対するその社会の読解力を反映するためだ。 ヨーロッパの国家らとフランスが民族主義を警戒し、世俗主義を追求することも、 ファシズムを体験した彼らの経験とある程度相対している。 だから表現の自由に制限を加えても、人類に対して行なわれた犯罪を否定することは表現の自由から除外される。 フランスは1990年に制定されたゲソ法(Gayssot Act)によって、ホロコーストを否定することが不法とすれる国の一つだ。 2005年、ヴァンサン・レヌアール(Vincent Reynouard)というフランス人が 「ホロコースト? その裏にさえぎられているのは何か…(Holocauste? Cequel'onvous cache...)」という16ページのパンフレットを作ったことで、 フランスはヨーロッパ国間の協調により、その上、ベルギーで暮らす彼を逮捕し、 引き渡しを受けてフランスの法廷に立たせ、罰金と1年の刑を宣告した。 こうした法の存在は、何かの明確な事実関係の歪曲についてのみ排他的に適用されるのではなく、その影響が境界を持たず曖昧に社会を支配する。 そのためイスラエルが六十年以上、国際法を破ってパレスチナを占領している現状況でも、 適切な批判や分析があるシオニズム関連のホロコースト研究や発言さえ、ある程度の自己検閲を経ることになる。 ヨーロッパは実際にイスラエルに対する批判と反ユダヤ主義(antisemitism)の間で沈黙する場合が多く、 イスラエルは占領に対する批判を反ユダヤ主義、民族と宗教に対する迫害と歪曲し、公的に問題にしたりする。 それにもかかわらず、フランス歴史の集団的経験は相変らずこの法案の基調を容認している。

このように修正を許容してきた同じ原則が、ムスリムに対してはこれからいかなる例外もない重さを持って適用される恐れがある。 物理的なテロで加害者と犠牲者の構図が一度決まれば、正義を守るための用心深さにより、バランスの取れた見解を維持するのが難しくなる。 そうなると最大の問題は、それにより内部で起き、起きざるを得ない多くの論理が初めから無力になるという事実だ。 表現の自由に対する基本的な擁護を守り、同時にシャルリー・エブドに対する今までの程度の批判を続けていく余裕が今、フランス社会に残っているだろうか? 言論が持つ暴力性は、果たして物理的なテロよりあまり破壊的ではないのか、 そしてそれを妨害せず、多様な論理を吐き出すことができる雰囲気は残っているのか? 「私はシャルリーだJe Suis Charlie」の洪水の中で、「私はアフマドゥだJe Suis Ahmed」という声が出てきている。 典型的なムスリムの名前を持つアフメッド・メラベ(Ahmed Merabet)は、今回のテロ現場で死亡した警察官だ。 彼は一人のフランス警察の公務員として任務を遂行していただけだったが、 ある人々には彼が自分の宗教と文化に対する嘲弄と無礼を犯したシャルリー・エブドを守ろうとしたて死んだイメージが強調されている。 表現の自由という枠組みを守るためにと言って、シャルリー的な自由への批判の声さえ非難の対象になるこの複雑な状況で、 言葉でしかない自由主義者を代弁するシャルリーではなく、アフマドゥの象徴性がボルテールのあの一文に少し近く感じられるのだ。 テロリストに隙を見つけてやったというトレランスに対する後悔により、常識的な批判の対象になりかねないシャルリー・エブドには無限の包容で、 内部の多様性と文化間の差に対してはむしろ一元的な価値を断固として適用することにつながるのではないかと憂慮される。 何よりもそうした二極化の状況は、今回の事態により急激に形成されたわけではなく、すでに現実性を持っているのだからさらにだ。

２. 最近、翻訳される前に韓国でも話題になったある小説が、そうした二極化の現実を示す。 フランスのイスラム化を描いた「服従(Soumission)」という本で、ゴンクール賞受賞者の作家ミシェル・ウエルベックが書いた。 2022年の大統領選挙に国民戦線(FN、実存するフランスの極右民族主義政党)と新生ムスリム同胞団だけが残り、 右傾化を憂慮する人々がイスラム政党を選択する。 その結果、イスラム政党が執権した後のフランスでは、女性の社会活動が禁止され、 一夫多妻制が入り、学校でコーランを教えるという内容だ。 全ヨーロッパを席巻する最近の反イスラム情緒、そしてイスラム主導の社会が現実化しかねないという恐れが具体的にあらわれたのだ。 この本はすでにフランスの中でも作家の極右的な解釈に対する痛烈な非難と、 現実を反映しているにすぎないという擁護が交錯する。

しかし注目すべき部分は、この本のすべての前提が大統領選挙で既存の穏健な左右派政党がすべて脱落して行われることということだ。 結局、残ったのはファシズムを連想させる極右民族主義政党と、現実に存在する姿を描いたイスラム政党だけだ。 実際に、ヨーロッパ各国は経済破綻と右傾化により西欧文化とムスリム移民の間の二極化現象を体験しており、 極端に描かれているとしても、この本はそうした現在のフランス社会の一断面を示している。 これはヨーロッパ、特にフランスでムスリム人口が占める相当な比重のため、説得力を持つ。 反移民政策、堕胎反対、フランス主権強化などの主張をしてきた実際の極右政党のFNに対する人々の批判的な接近と、 そのような立場を守ろうとして結局、イスラム化されてしまう結果を生む、手続き的な民主主義に対する悩みもも間接的に見られる。 また、フランス社会はすでにファシズムを直接味わい、それについて悩む余裕があっただけに、 個人の合理的な判断が国民戦線ではなくイスラム政党を選択するという想像も蓋然性がある。 これはフランスをはじめとするヨーロッパ各国と北アフリカ/中東地域出身の移民が共有する現在の状況、現在の悩みらと本質的に大きく違わない。

フランスのムスリム推定人口は5百〜6百万人でヨーロッパ最高水準であり、 現実にも彼らはますます同化せず異邦人、他者、その上侵入者として残っている。 現在のイスラムの典型的な慣行は、本当のイスラムの価値が何かについての激しい悩みではなく、 つい最近まで存在していた世俗的なアラブ国家の姿とも差がある。 だが多くのムスリムが現存するイスラム政権の姿を自分のアイデンティティとして、ますます強固に受け入れつつあり、ここに価値の衝突が起きる。 ファシズムを味わった西欧、ヨーロッパ社会が、自分たちだけの自由主義的価値を絶対化させていく間、 西欧の植民、圧制、戦争を多角的に味わった全世界のムスリム人口も急激にイスラム化していったのだ。

中東地域は西欧による紛争と分裂によるイスラム化が絶対的だ。 断片的な部分だけ見ても、現在、イスラム主義者の舞台になっているイラクとシリアは、 どちらも中東/イスラム世界で歴史が深く文化的に強大だった国々で、 一時イスラム化を警戒していた。 伝統的に保守的ではあるが、宗教的で保守的だとか極端な態度はなかった。 だが米国を先頭とする西欧がかき回したのは、人権と宗教的合理性が地に落ちたアラビア半島の親米国家ではなく、 まさにLevant地域(パレスチナとシリア付近)の世俗政権だった。 彼らがいなくなった場に一番早く登場したのが、疲弊した民衆に精神的、物質的な代案を提示したイスラム勢力だった。 その後、すぐイラクではスンニ-シーア連合が失敗に終わった後、長期政権による対立が、シリアでは極限分裂と外勢が介入する内戦が続いた。 この混乱の合間を利用して登場したのがイスラム極端主義勢力のISだ。 規模を大きくしたISが初めて国家であることを宣言をした時、 特にLevant地域のアラブ/ムスリム社会の即刻の反応は嘲笑と憂慮だった。 この地域のムスリム共同体は、単一宗教を打ち出した国家が語る宗教がいかに虚像であり、いかに政治的に無慈悲になりえるかをイスラエルを通じ、すでに体験していた。 ISが勢力を大きくしたのも、イスラムの性格によるものではなく、西欧とアラビア半島の親西方国家をはじめとする外勢が直・間接的に介入した状況だったからだという認識が一般的だ。 それにもかかわらず、西欧の強大国の不当な待遇に怒った世界のムスリムは、 特別な代案がない現実で、ISが提示する抵抗のイメージから解消感を感じたのも事実だ。 ヨーロッパのムスリム移民の2世、3世が根深い文化的な差別と経済的剥奪感、 そして最近のヨーロッパの経済不況で激化した社会の右傾化により、片隅に押し出され、 その中から無視できない数がISに駆けつけたことがこれを示す。 ISにおいて軍事力と暴力性だけに注目しなければならない部分が、彼らの組織力とイメージを利用した訴求力だ。

アラブの英雄漫画を作るヨルダンのスレイマン・バキット(Suleiman Bakhit)は、 アラブ/ムスリム世界に肯定的な話と肯定的なロールモデルが必要だという点を指摘する。 彼が注目したのは極端主義者たちと羞恥心(shame)との関係であった。 暴力とは、破壊されたと感じるムスリム一人一人とイスラム共同体を浄化し、 この羞恥心を自負心に変える過程であり、そうした羞恥心を利用した英雄主義で装ったのが現在の極端主義集団だ。 スレイマンは「中東の最大の問題はISではない。 英雄主義を装ったテロリズムだ」と話す。 彼はそうしたテロリズムに対抗する方法として、健康な英雄、何よりも男女両方が登場する英雄漫画を通じ、 代案的な英雄主義が存在することを見せようとする。

本当のイスラム的価値が何かという話題を固めつつあるイスラム社会の内部に対し、 絶えず投げられるこうした想像力が重要だ。 それがムスリム社会の自活力を決めるだろう。 ヨーロッパに根を張ったムスリムは、北アフリカや中東地域とは異なる状況にある。 彼らは他者ではなく、ヨーロッパ社会の一部として、その中で共存の可能性を見つけなければならないからだ。

３. 2004年、フランスは公立学校で宗教的服装を着用することを、 2010年には公共の場所で顔を隠すことを法で禁じた。 サルコジ前大統領の言葉によれば、これは「女性たちが強制的に顔を隠さなければならない状況を防ぎ、フランスの世俗主義を守るため」だ。 一緒に暮らすための基盤だというのだ。 この法は直接にムスリムを狙ったのではなく、中立性を基礎にしているように見える。 顔を隠すものは、ムスリム女性の服装だけでなく、マスク、ヘルメットなどが含まれており、 この法の目的も学生の選択権を尊重したり公共の場所で不安をなくすためだという説明がつけられた。 だが相変らずこれらの法はムスリムにとって、ヒジャブをかぶる自由を傷つける法として、ムスリムとイスラムに対する抑圧として受け止められている。 共存のための法が共存を不可能にという分裂の段階を踏んで行くのだ。 ここで、どこまでが極端も守るべき自由で、どこまでが禁止の禁止なのかを決める基盤は何なのかについての問いが出てくる。 フランス憲法の答は世俗主義だが、ムスリムは宗教の崇高とそれを選択する自由だと答えるだろう。

フランスの世俗主義は宗教の自由を保障するが、宗教は国家的な権限を持てず、いかなる宗教的の強制も認めない。 これはイスラムだけでなく、原則として他のすべての宗教にも同じように適用される。 だが、キリスト教はヨーロッパ歴史の一部であり、すでに相当部分世俗化が形成されたのに比べ、イスラムはそうではない。 また草創期からイスラム共同体、すなわちウンマを運営する課題を負うイスラムは、 キリスト教とは違って生活規範としての性格が強い。 それでヒジャブが果たしてイスラムが守るべき宗教的慣行なのかどうかを別としても、 フランスの世俗主義は多くの面でムスリムの日常とぶつかりやすい。 宗教に代表されるが、実はさらに根が深い文化と価値観の問題になるのだ。 フランス式の多様性と寛容とは、ムスリムにとってはむしろ不平等と強要になる。 このように異質な特性により、フランスの一般と同化されないムスリム移民者の構図が自然に現れる。 今回のテロの犯人のクアシ兄弟(Said Kouachi、Cherif Kouachi)は、アルジェリア出身のフランス人だ。 フランスはヨーロッパで最も多くのムスリム人口を持っているので、イスラム関連のテロ対策について他のいかなるヨーロッパの国よりも積極的だった。 それにもかかわらず「すべてのムスリムを管理することはできない」ことで生じた暇間でこうした衝突が起きたと話す。 しかしムスリム移民がただ招待されない客としてフランス社会にきたのてば決してない。 ここで振り返るべきは、61年にフランスで起きたもうひとつのテロだ。

1961年、フランスはアルジェリア戦争(1954〜1962)を行っていた。 名前だけ聞けば、フランスとアルジェリアの間で戦争があったように聞こえるが、 この戦争のもうひとつの名はフランスに対するアルジェリアの独立戦争、 あるいはアルジェリア革命だ。 1999年まで、フランスはアルジェリア独立戦争という名称を公式に認めず「アルジェリア事態」と呼んだ。 フランスの植民支配はアルジェリアが独立した1962年まで、132年間続いた。 独立戦争の真っ最中だった61年10月17日、夜間通行禁止に反対し、アルジェリア人が大規模な非武装デモを組織した。 そしてパリ警察はこのデモを大規模に流血鎮圧する。 パリ警察はアルジェリアのデモ隊が意識を失ったり死ぬまで殴打した後、セーヌ河に投げ捨てた。 どの程度まで話すことが縮小なのか、誇張なのかも分からない。 確実なことは、当時サン・ミシェル橋に掲げられたように 「ここに私たちがアルジェリア人をセーヌに投げ捨て」て、 それと共にルモンドの表現のように「正義はセーヌ河に投げ捨てられてしまった」ということだ。 この時、公式に発表された死亡者数は3人で、当時の状況を記録したドキュメンタリーの「パリの10月」は上映禁止になった。 実際の死亡者は200人程度と推定されているが、これもきちんとわからない。 この日の責任者は誰もいない。 唯一、名前が議論された人は当時のパリ警察局長のモリス・パポンMaurice Paponだが、彼はどんな処罰も受けなかった。

私たちが知る個人と多様性を尊重し、自由主義的価値を守ろうとし、セーヌ河周辺のカフェで談笑する文化芸術の中心地であるパリの姿には、 わずか五十数年前、アルジェリア人を容赦なく虐殺し、帝国主義の凶悪を行ったもうひとつの顔は存在しない。 しかしわずか数十年前、アルジェリア系フランス人たちは、フランスの中で被植民地人に分類され、 「フランス的価値」を共有できないまま捨てられてもかまわない対象だったのだ。 今日のフランス社会で若いムスリムがなぜ暴発しているのかを理解したければ、 彼らにこの歴史を刻印したその社会の文脈を知らなければならない。

今日の惨憺としたテロを体験したフランス社会が、その精神をつなごうとしているのは68革命だが、 ここまできて本当に振り返るべきは、61年10月の虐殺だ。 これはお前たちも悪いというような両非論的なガス抜きのためではなく、 私たちがどのような流れの末に今ここにいるのか、 いかなる価値を守るために、どのような努力を傾けるべきかを悩む最初の段階として必要だ。 フランスのムスリムを単にフランス社会に外部で流入してきた異質な存在という固定化された構図だけで見ることはできないのだ。 また他者の血の上に自分たちだけで実現した多様性と寛容の文化は、 その他者と接触し、共存する方法を模索しなければ、再び便利な自分たちだけの天国に回る選択をしかねない。 表面的な自由、寛容、多様性、民主主義の虚像を超え、 本当の共存に進むには、その不愉快で、退屈で、知ることができない段階がぜひとも必要だ。

原文(チャムセサン)

翻訳/文責:安田(ゆ)
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